代表ごあいさつ

会員制健康ビジネス専門の経営コンサルタント

マーケティングコンサルタント

AFP（ファイナンシャルプランナー）　

　　　　　　

マーケティングをベースにしたコンサルティング手法で、フィットネス・スイミング・ヨガ・ピラティス・体操・テニス・ゴルフなど会員制健康ビジネス企業を対象に、業績向上・人材育成を支援している。会員数拡大、客単価向上、継続月数増をかけ合わせた「かけ算式経営」の仕組み導入で高収益企業が続出中。

執筆：『フィットネスビジネス』『月刊レジャー産業資料』『サクセス』『Success! Marketing Letter』など多数。

講演：FIA（日本フィットネス産業協会）、SPORETEC（スポルテック）、企業・公共団体での講演多数。

趣味：仕事（コンサル、講演、執筆等）、読書（ビジネス書中心にジャンル問わず多数）、マラソン、筋トレ、スタジオレッスン、オンラインフィットネス、映画鑑賞、旅行（国内外）、ショッピングモールや専門店巡り、投資（株式、投信、不動産等）、飲食など。

 

1985年　ジャスコ株式会社（現イオン株式会社）入社

2007年　イオン株式会社退社

2007年　会員制健康ビジネスに特化したコンサルティング会社

　　　　「シンコンサルティング」設立            

2015年　業務拡大につき「ウェルネスビズ株式会社」設立

会員制フィットネスクラブやスクール・スタジオを始め「会員制健康ビジネス」に特化しているコンサルティング会社。人々の健康維持増進に貢献する価値ある企業の業績向上と人材育成を支援している。

会員数拡大、客単価向上、継続月数増をかけ合わせた「かけ算式経営」の仕組みを導入することで高収益企業が続出している。実践的でわかりやすい支援内容と実績から、コンサルティングの依頼や相談の問い合わせが絶えない。

ビジョン
ウェルネス（健康増進）が当たり前になる社会を創る

ミッション
ウェルネス企業の経営力向上と人材育成を支援する。その結果、圧倒的な競争力を持った会社を多数創出し、地域の人々の健康増進と企業の生産性向上の中心的存在となる。

 

代表田村より

田村は大学卒業後、'85～'07年までの間、流通小売業最大手のイオンに22年間勤めました。年商数十億円から100億円超の店舗での販売業務からスタートし、当時最年少で衣料品販売課長を務めたのち、フィットネスクラブと映画館がある複合施設の店長、同事業部本部人事総務責任者、同フィットネス事業担当部長、イオン本社での新規事業開発担当など、大小様々な規模の事業、職種、立場を経験しました。

 

そのため、会員制健康ビジネスに特化せず、もっと幅広い業種のコンサルティングもできますが、あえてジャンルを限定しているのは、健康ビジネスに対する強い思い入れがあるからです。

 

イオン時代、本部スタッフとして担当していたあるフィットネスクラブの閉鎖説明会のときのこと。多くの会員から、「このクラブが閉鎖されたら困る」「クラブでの運動のおかげで健康が支えられてきた。閉鎖されたらどうすればいいのか」という切実な声に触れ、いかにフィットネス事業が人々の健康維持増進に貢献する、真に価値あるビジネスなのかを私は痛感しました。

一方で、企業である以上は、利益やキャッシュを生み出さなければなりません。「店舗閉鎖」に携わったことがある者として、これが紛れもない真実である、と証言できます。

 

その後、フィットネス事業担当部長として会員サービスや満足度の向上取り組みはもちろんですが、事業として儲かるフィットネスクラブをいかに創るかを必死に考え、研究し、数えきれないほどの実験と検証を続けることに努めました。結果、年間営業利益１～２億円超達成のフィットネスクラブを複数持ち、既存店を含む全店舗の黒字化を実現させました（もちろんこれは私一人の力ではなく関係者全員の力の結集によるものです）。

 

'03年、イオン本体（衣料商品本部）で新規事業を立ち上げるメンバーの一員として社内異動。連日のハードワーク、というよりもフィットネス事業担当当時とは違い、様々な部署との調整事項の多さや自由が利かない働き方といった悪いストレスに我慢を重ね続けた結果、体が悲鳴をあげ（健康を過信していたためギリギリまで病院に行かず）腹膜炎で緊急手術・入院をしたことがあります。

 

入院中、それまでとはうって変わりゆっくり考える時間を得た私は、「ウェルネス＝健康増進」こそが、どんな富よりも大切であることを確信しました。そして、この先の人生を健康ビジネスの支援に捧げることを決意。退院した翌々年（'07年）、22年間勤めた会社を退社し、会員制健康ビジネスに特化したコンサルティング会社を設立したのです（44歳のとき）。

 

誰にとっても健康はかけがえのないものです。日本では今、高齢社会を背景に、健康ビジネス市場は年々拡大を続けています。しかし、健康ビジネスに関わる一部の企業を除けば、多くの企業はわずかな利益しか上がっておらず、赤字状態の企業も少なくないのが現実です。人々の健康維持増進に貢献する、という素晴らしい活動を行っているにもかかわらず、経営面では不健康状態にある、と言っても過言ではありません（特に大企業に比べて経営資源の少ない中小企業は･･）。

 

とはいえ、上場企業でも大手企業でもないにもかかわらず、田村のコンサルティング先企業様のなかには、会員に喜ばれながら驚くほど高収益かつ高利益を上げている中小企業もあります。両社の違いは、会員制健康ビジネスの本質や強みを理解したうえで、会員満足の向上とともに、社内に儲かるビジネスの仕組みを構築・運営することができているかどうか。

 

そうしたビジネスの仕組みを自社でも構築したい、まずはどんな内容なのか知りたいという方は、ぜひ、田村までご連絡ください。